行方調査が困難なケース

誰かの行方を捜したいとき、探偵に依頼する人も多いと思います。
探偵はプロなのだからきっと見つけてくれるだろう、そんな期待を抱いて高い調査料を支払うのですから、絶対に見つけ出してほしいですよね。
しかし、行方調査はそれほど簡単なものではありません。
どのような場合に調査が困難になるのでしょうか。

 

個人情報の取り扱いが非常に厳しい

まず、個人情報保護法が施行され、個人情報の取り扱いが非常に厳しくなっている現在では、行方調査そのものが以前よりも難しくなっています。
特に、家出や借金を抱えての失踪などの場合は、対象者はできるだけ見つからないようにしているはずですので、見つかりにくくなっています。
昔の恩師や恋人など、対象者が普通に生活している場合なら、70%〜99％ぐらいの確率で見つけることができるでしょう。

 

情報が少なすぎると断られる場合も

しかし、自発的に逃げている場合は、見つかる確率は良くて60％程度、場合によっては断られてしまうこともあります。

 

断られる場合の多くは、情報が少なすぎることが原因です。
氏名がはっきりわからない（偽名の場合もあります）、電話やメールだけのやり取りで会ったこともない、実家があった場所は分かっているけれど今では昔の面影が全くなくマンションや会社などになっている、大きな企業に勤めていることしかわからない、などといった場合には行方調査はとても困難になります。

 

いなくなってからかなりの時間が経過している場合

また、いなくなってからかなりの時間が経過してしまっている場合も行方調査は困難になります。
この場合は依頼者からの情報が古くて役に立たなくなってしまうことが多いからです。

 

借金を抱えて失踪している場合

また、借金を抱えて失踪している場合は、借金には時効が存在するため○年○月○日まで逃げ切ればいい、などと考えているケースも多く、その間息をひそめて生活していると見つけるのは難しくなります。

 

 

 

行方調査は、探偵や興信所を利用しても見つからない場合もあります。
それでも、自分たちではどうしようもないから見つからない場合があることを踏まえてプロに期待してみよう、といった気持ちなら相談してみてもいいと思います。